京王線で大変な事件が起きた。
トンネル内で、凶悪犯が暴れて更に放火され列車内は大変なパニックになった。
本記事は私見が多く含まれるため、この先については話半分以下で閲覧頂きたく存じます。
正しい情報については、今後発表されるであろう公式情報を元に各自取得をお願いいたします。
目次
概要
・調布19:52着 19:54発（列番0082）列車内にて、布田駅通過中（19:56頃）に非常通報装置が取り扱われる。
・国領駅を若干オーバーランして止まる
・停止位置修正中にDコック扱いで力行不可になる。
・乗客が自主的に窓、Dコックを扱って開いたドアから避難開始
調布→布田間の所要時間は約1～2分
布田→国領間の所要時間は約1分
※標準時刻表から算出
考察
①暴れ始めた時間
調布駅は地下化されている。
調布駅発車直後に、凶悪犯が暴れ始めたのは考えにくい。10両編成の列車が完全にトンネルに入ったことを確認してから暴れ始めたと考えられる。
②運転士の葛藤と精神状態
国領駅でオーバーランして停止。
車両のセンサーから車内での火災発生は検知しているものと考えられる。
また、非常通報装置は複数回押され、車内はパニックになっている状態で、列車を定位置に停止させることは非常に難しかったと思われる。
運転士は、火災発生から列車をトンネル内から脱出させ停止する、柴崎駅へ停止させる、など選択肢が多くあった中、乗客からの要望をうけ国領駅に停止させた。
オーバーランして停止し、即座に停止位置を修正をはじめて後退を始めるが、Dコック扱いにより緊急停止する。
原則火災発生時はトンネルから脱出
列車火災は、発生する度に次々と対策されてきた歴史があります。
桜木町事故で、Dコックの設置が義務化され、北陸トンネル火災事故で車両の難燃化対策等。火災発生時はトンネル内から抜けることが原則となった。
石勝線脱線火災事故では、列車が脱線しトンネル内で停止、その後火災が起きるという最悪な事故が起きた。
列車内では、車内に留まるよう案内がされるが、乗客が自主的にDコックを扱い避難を開始。結果的にこの判断のおかげで死者はでなかった。
この事故を受け、JR北海道ではマニュアルの改訂が行われ、指令の指示に従わず現場の判断で避難誘導が行えるようになった。
その後、JR北海道では車両不具合により発煙が相次いだが、速やかに乗客の避難誘導が行われるようになった。
以下は配電盤の発煙時のPDFとなる。
https://www.jrhokkaido.co.jp/press/2017/170807-2.pdf
7:13に緊急停車して、わずか5分後に降車誘導が始まっている。
どの対応も正解
国土交通省より、京王線の事件をうけ対策が取りまとめられました。
https://www.mlit.go.jp/report/press/tetsudo01_hh_000167.html
複数の非常通報装置のボタンが押され、かつ内容が確認できない場合は緊急事態と認識し、安全を確保するため、防護無線の発報等により他の列車の停止を図るとともに、当該列車についても速やかに適切な箇所に停止させることを基本とする。
”適切”な場所に停止する判断は、運転士・車掌になる。
非常通報装置が取り扱われたとき、原則停止ともとれる内容でもある。
車内で急病人が発生した際、それこそ列車火災時にトンネル内で非常停止してしまうと、かえって時間がかかってしまう。
PDFにも書かれているが、「非常時映像伝送システム」を構築し、状況により列車を駅まで走らせるか止めるかの対応が行えるようにすることが望まれる。
いずれの対策費用については国土交通省が補助（一部/全額）が必要。
訓練等も行われているが、鉄道事業者に判断・対応を求めすぎになってきている。
今回の京王電鉄の対応は、非常通報装置が取り扱われて駅間走行中でも駅まで走らせたことが評価すべき点と個人的には思う。
トンネル内で列車を止めるというのもそれはそれで一つの手ではあるが、そこからの脱出は火災が起きている中ではやるべきではない。
普段意識しないが、列車のドアの高さはかなりある。
健常者であってもケガする可能性があるくらい高い。
これは、実車を使用して避難訓練に参加した時の画像だが、男性の下半身よりちょっと高いくらいの高さがある。
補助する人は下に二人残って、補助しながら降りてもケガする可能性が高い。
何が言いたいんだお前は
話が脱線して、何を言っているんだお前という感じになってきているが、
乗客は、なるべく冷静に。鉄道の難しさや仕組みを少しでも理解すること。Ｄコックを使うタイミング、非常通報するタイミング、場所・・・を理解しておく。
運転士・車掌は、異常時に何が起きているか把握、適切な判断。
鉄道事業者は、異常時におけるマニュアル整備・システム構築。適切な指示、警察消防との連携。
国土交通省、国は、各種システム構築等にかかる費用の補助
と、全員が意識を持ったり、対応をしていくことが大切である。
これは鉄道に限った話ではない。
